看護師と准看護師の違いは?

看護師と准看護師の違いは?

看護師と准看護師の違いは、免許の種類、養成課程、業務上の指示関係です。看護師は厚生労働大臣の免許を受け、看護師自身の判断と責任で療養上の世話や診療の補助を行います。一方、准看護師は都道府県知事の免許を受け、医師・歯科医師または看護師の指示を受けて業務を行います。

実際の職場では業務内容が重なることもありますが、法律上は同じ資格ではありません。

看護師と准看護師の主な違い

比較項目 看護師 准看護師
免許 厚生労働大臣の免許 都道府県知事の免許
業務上の位置づけ 自らの判断と責任で看護を行う 医師・歯科医師または看護師の指示を受けて看護を行う
資格取得 看護師国家試験に合格する 准看護師試験に合格する
養成課程 一般に3年以上の教育課程を修了する 一般に2年以上の教育課程を修了する
資格の種類 国家資格 都道府県知事免許

免許や業務上の違いは、保健師助産師看護師法で定められています。

業務内容はどこまで違うのか

看護師と准看護師は、患者の状態観察、バイタルサインの測定、注射や採血などの診療の補助、日常生活の支援といった、共通する業務を担当することがあります。

ただし、准看護師は、医師・歯科医師または看護師の指示を受けて業務を行う点が看護師との大きな違いです。准看護師が看護師より能力が低いという意味ではなく、法律上の免許と業務の位置づけが異なります。

また、同じ資格でも、病院や施設の方針、職場の人員配置、担当する診療科によって任される仕事は変わります。実際の業務範囲を知りたい場合は、勤務先の職務規程や求人票を確認する必要があります。

資格を取るまでの道のりの違い

看護師になる場合

看護師になるには、指定された看護師養成課程を修了したうえで、看護師国家試験に合格し、免許を受ける必要があります。養成課程には、看護大学、看護師養成所、看護系の専門課程などがあります。

一般的には、看護師養成課程で3年以上学ぶルートが基本です。高等学校の看護系学科から進学する場合など、学校の種類によって修業年限や進学方法は異なります。

准看護師になる場合

准看護師になるには、准看護師養成所などの課程を修了し、都道府県が実施する准看護師試験に合格して免許を受けます。一般的な養成課程は2年以上です。

准看護師免許を取得した後、看護師養成課程へ進学して看護師を目指すこともできます。ただし、進学できる課程、入学資格、修業年限は学校によって異なるため、志望校の募集要項で確認してください。

就職先や役割に違いはある?

看護師と准看護師のどちらも、病院、診療所、介護施設、訪問看護に関わる事業所などで働くことがあります。ただし、職場によっては看護師のみを募集していたり、管理職や特定の役割に看護師免許を条件としていたりします。

特に、看護師長などの管理職、教育担当、看護計画の作成やチームの調整を担う立場を目指す場合は、看護師免許を応募条件とする職場があります。これはすべての職場に共通する決まりではないため、希望する職場の求人条件を確認することが大切です。

給料は看護師のほうが高い?

一般には、看護師のほうが准看護師より高い給与水準となる求人があります。しかし、給与は資格だけで決まるものではありません。勤務先、地域、経験年数、夜勤回数、役職、雇用形態などによって変わります。

そのため、「看護師なら必ず高収入」「准看護師なら給与が低い」とは断定できません。比較するときは、基本給だけでなく、夜勤手当、資格手当、賞与、年間休日、勤務時間を同じ条件で確認しましょう。

どちらを目指すべきかの判断基準

できるだけ早く医療・看護の仕事に就きたい場合は、准看護師課程が選択肢になります。一方、将来の就職先や役割の選択肢を広げたい場合は、看護師を目指すほうが向いている可能性があります。

  • 短い養成期間で資格取得を目指したい:准看護師
  • 看護師として幅広い職場や役割を目指したい:看護師
  • 将来、管理職や教育担当を目指したい:看護師を応募条件とする職場があるため、看護師が候補
  • 働きながら進学したい:准看護師課程や進学課程を含め、学校の授業時間と実習日程を確認

ただし、学費、通学期間、実習の時間、入学資格は学校ごとに異なります。進路を決める前に、希望する学校の募集要項と、卒業後に応募したい求人の資格条件を照らし合わせてください。

看護師と准看護師の違いまとめ

看護師は厚生労働大臣免許の国家資格で、看護師自身の判断と責任で業務を行います。准看護師は都道府県知事免許で、医師・歯科医師または看護師の指示を受けて業務を行います。

業務には共通する部分がありますが、資格取得までの期間、免許の種類、職場で任される役割に違いがあります。進学や就職を考える場合は、取得までの年数だけでなく、希望する職場の応募条件まで確認して選びましょう。